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EBITDAの計算方法・評価方法とM&Aの時に活用するポイントを徹底解説

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M&Aの取引において、「EBITDA」という言葉をよく耳にすることがあるのではないでしょうか。EBITDAとはどのような指標なのか、具体的な計算方法や活用方法はどのようなものか、EBITDAのメリットと活用する場合の留意点などについて詳しく開設します。


EBITDAとは

EBITDAとは、「Earnings Before Interest Taxes, Depreciation, and Amortization」という英単語の各頭文字を繋げた略語であり、イービッタ、イービットディーエー、エビーダなど、さまざまな読み方があります。ただ、特に定まった読み方がある訳ではありません。

上記のように、EBITDAの正式な名称である「Earnings Before, Interest, Tax Depreciation, and Amortization」の意味は以下のようになります。 

「Earnings Before Interest Taxes」は利払い前かつ税引き前の利益と金利及び税金、「Depreciation」は土地や建物などの有形固定資産において発生する減価償却費、「And Amortization」はソフトウェアやのれんなどの無形固定資産において発生する減価償却費のことです。

つまり、EBITDAとは利払い前かつ税引き前利益と減価償却費を控除する前の利益との総合計で、求められる利益のことです。


EBITDAは、資金の流出(キャッシュアウト)が生じない減価償却費を含むことになりますので、キャッシュベースの本業の収益(儲け)を表現している指標と言えます。

またEBITDAは、各国の法律、税率、金利、会計制度や会計方針などの差異によって生じる、影響を受けないキャッシュベースの指標になります。国際的に展開する企業の各拠点における業績評価やM&A取引(特に企業買収)の際の買収価格の目安などとして、利用されています。

ただし、EBITDAは投資に関する支出が加味されていません。つまり、投資から発生する成果の部分だけを表現している指標です。したがって、ビジネスの性質を考慮すれば多額の設備投資をしている企業などにおける収益性などの評価の際には、注意が必要な点もあります。

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EBITDAの計算例

EBITDAを求める計算方法は、原則的な計算方法、営業利益からの計算方法、経常利益からの計算方法の3種類あります。


EBITDAの原則的な計算方法

EBITDAの原則的な計算方法とは、EBITDAの定義(利払い前かつ税引き前利益と減価償却費を控除する前の利益との総合計)に基づいて、当期純利益に支払利息や税金そして減価償却費を加算して計算するものです。つまり、「当期純利益 + 税金 + 支払利息 + 減価償却費」という式でEBITDAを計算します。


営業利益からの計算方法 

EBITDAの原則的な方法以外にも、営業利益や経常利益を利用した簡便な計算方法もあります。営業利益とは、売上総利益から販売費や一般管理費を控除した利益のことで本業から生じた利益を意味しています。営業利益を使ってEBITDAを求める計算式は、「EBITDA = 営業利益 + 減価償却費」となっています。

営業利益は利息や税金を控除(差し引く)する前の数値なので、営業利益に減価償却費を加算することでEBITDAの概算値を算出することが可能です。

営業利益を元に計算した、EBITDAの数値はEBITDAの定義に基づいた原則的な計算方法の数値とは厳密には異なるものの、計算が簡単なので実務においては営業利益を使った計算式が利用されるケースは多いです。この計算式で求められたEBITDAは、「償却前営業利益」と言われています。


経常利益からの計算方法

経常利益とは、営業利益から本業以外で獲得した収入や支出を足し引きした利益のことで、経営活動によって獲得した利益を意味しています。経常利益を使ったEBITDA計算式は、「EBITDA = 経常利益 + 支払利息 + 減価償却費」となります。利息を控除後の経常利益に減価償却費と利息を加算し直す方法でも、EBITDAの概算値を求めることが可能です。

上記の営業利益や経常利益を利用した2種類のEBITDAの算出結果となる数値は、原則的な計算方法で求められる厳密なEBITDAの数値と若干差異が生じます。しかし、簡便的にEBITDAを算出することが可能なので、一般的にはよく活用されています。営業利益と経常利益のどちらの数値を利用してEBITDAを求めてもだいたい同じ数値になり、どちらを使っても簡単に算出できます。ただし、EBITDA同士を比べるようなケースでは、まったく同じ計算式で算出した数値を比較することが重要かつ必要です。


EBITDAの評価方法

EBITDAを評価する方法としては、「EBITDAマージン」「EV/EBITDA倍率」の2種類がありますが、それぞれの計算方法と評価方法について解説します。


EBITDAマージン 

EBITDAマージンとは、売上に対してどれほどのキャッシュフローを生じさせる事が可能なのかを表す指標のことです。EBITDAマージンの値が大きければ大きいほど、高い収益性があることを意味します。EBITDAマージンの計算式は、「EBITDAマージン = EBITDA ÷ 売上高」となります。

EBITDAマージンは、毎年の設備投資額や設備投資によって生じる減価償却費が大きく変動するような、大企業の業績評価を実施するケースなどで活用されています。設備投資額の変動が大きい場合には、営業利益における減価償却費変動の影響も大きくなるので、これまでの収益力や成長力などの評価が困難になります。


EV/EBITDA倍率

EV/EBITDA倍率は、EV(企業価値)がEBITDAの何倍になるのかを表している指標です。M&Aなどで企業買収に要するコストの回収年数を表しており、EV/EBITDA倍率の数値が低ければ低いほど短期間で企業買収のコストを回収可能であることを意味しています。一般的には、EV/EBITDA倍率の平均値はだいたい8倍から10倍とされ、平均値よりも少ない場合には株式の評価額は割安、反対に大きければ割高という評価となります。EV/EBITDA倍率の算式は、「EV/EBITDA倍率 = EV(株式時価総額+有利子負債-現預金) ÷ EBITDA」となっています。


EBITDAを活用する方法とメリット


グローバルでの比較が可能となる

EBITDAは、国際的に事業展開をしている企業・事業の評価や収益性などを比較して分析する場合に活用できます。具体的には、グローバルな事業展開をしている企業が、金利の水準、税率の差異、会計基準といった異なるファクターを除いて、同じ土俵の上でグループの各拠点に対する評価や海外における競合他社との収益性を比べたり分析したりする場合に、活用することが可能です。

実際に、国や地域によって金利水準や税率など異なっています。また、減価償却の方法には定額法や定率法などが存在しており、どの償却方法を採用するかによって求められる利益の金額も変動します。一方でEBITDAは、支払利息や税金、そして減価償却費を差し引く前の数値です。会計基準、会計方針、それぞれの国の税率や金利の水準の違いの影響を受けることはありません。よって、さまざまな国や地域に展開しているグローバル企業であっても同じ条件に基づいて、評価や比較に活用できるメリットがあります。


初期投資や減価償却費が多い企業の評価

EBITDAは、多額の設備投資をする企業の収益性を評価する場合にも活用されています。設備投資額が大きい企業は、減価償却の重い負担によって赤字となるケースが考えられます。また、毎年度の設備投資の金額が変動することで、減価償却費を通して営業利益がブレる要因にもなります。こうした影響を取り除いて、設備投資の結果として獲得した成果である利益がスムーズに成長しているのかを評価する目的にも活用できます。

営業利益は、計算プロセスにおいて減価償却費を控除していません。したがって、販売の実績が同じ場合でも営業利益は減価償却費の多寡によって変動することになります。しかし、EBITDAは減価償却費を差し引く前の指標なので、具体的には成長期において多額の設備投資から生じる減価償却費の影響を除いて、中長期な視点から企業の収益性を評価することができるメリットがあります。

 参考記事:EBITとEBITDA 2つの違い、営業利益との違いやメリット・注意点を徹底解説

参考記事:企業価値とは?時価総額や事業価値との違いや算出方法をわかりやすく解説


EBITDAを活用する際の留意点

EBITDAを活用する場合に、注意しておきたい点について解説します。


会計基準に基づかない指標

本業のキャッシュベースの儲ける力を意味しているEBITDAは、企業の収益性を比較・分析することができる指標の一つです。ただ、設備投資などに投入した金額や運転資金額などの、継続して企業が事業活動を営むために必要な営業活動に要する資金以外の資金やキャッシュフロー(資金繰り)は考えられていません。

EBITDAは、財務諸表から導くことができるフリーキャッシュフロー(FCF、Free Cash Flow)とは異なり、正確なキャッシュフローを表している指標ではありません。また、EBITDAはキャッシュベースで把握することが可能と説明しましたが、実際は支払利息や税金を控除するので、厳密にはEBITDAの値がそのままで企業におけるキャッシュとして積み上がるものではありません。つまり、キャッシュフローを正確に把握するためにはキャッシュフロー計算書を見なければなりません。

財務会計における経営指標とは違い複数の計算式が存在し、統一された計算式もないため、EBITDAはあくまで参考指標として利用することが重要です。また、EBITDAは会計基準に依拠して算出される指標ではないため、恣意的な利用目的に使われたりすることで不正操作が発生しやすいという問題点には注意が必要です。


投資対効果の効果しか表さない

EBITDAは、投資した後の効果を評価するために有用な指標です。しかし、過剰で無駄な設備投資やM&Aにおけるロス(損失)を、ネガティブな(マイナスの)ファクターとして反映することができない点に問題があります。

具体的には、営業利益がマイナス(赤字)の場合でも減価償却費の値が大きい場合にはEBITDAはプラスとなってしまいます。減価償却費は、投資に必要となる借入金の「元本返済部分」に相当するものです。

営業利益がマイナスの場合には元本の償還が困難であると判断することは可能ですが、EBITDAのみを判断する指標とする場合には、投資が失敗していることがわからなくなってしまう可能性があるのです。また、更に効果を享受するために必要となる投資や運転資本もEBITDAには反映されません。したがって、EBITDAのみで企業が事業から獲得するキャッシュフローを評価することには限界があるのです。


EBITDA計算方法まとめ

EBITDAは、財務諸表に基づいて簡単に算出することが可能なので、M&Aに関与している人々の間では広く知られている指標のひとつです。また、国際的にも幅広く利用されているので、設備投資の影響を受けない利益を比べたり他国の企業と比較したりする場合には特に有効な指標です。当初は難しい指標に思えるかもしれませんが、きちんと理解してしまえば企業の財務分析に有用な指標なので活用してみましょう。

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